利用（図書館カード作成）に関すること
Ｑ．図書館の利用にはどのような手続きが必要ですか？
Ａ．館内では、どなたでもご自由に図書・新聞・雑誌などの資料を閲覧できます。
図書の貸出や国立国会図書館デジタル化資料送信サービスなどを利用するには、当館で発行する図書館カードが必要です。
京都府内にお住まいの方、京都府内に通学・通勤されている方または隣接府県（滋賀県・大阪府・兵庫県・奈良県・福井県・三重県）にお住まいの方であれば発行できます。
カード発行をご希望の方は、１階カウンター前に備え付けの「図書館カード申込書」に　ご記入の上、本人の氏名・生年月日・現住所を確認できる資料と一緒に１階カウンターでお申込みください。
※「図書館カードを作るときに必要なものはありますか？」もご確認ください。
また、図書館カードを電子申請で作成することもできます。
Ｑ．書庫の資料の利用はどのような手続きが必要ですか？
Ａ．希望の資料を、「京都府立図書館蔵書検索」や府立図書館内の検索端末で検索し、排架場所（排架区分）が「書庫○○」「○○書庫」となっている場合は、職員が書庫からお出しします。地下カウンターにてお申し込みください。なお、書庫には利用者はお入りいただけません。
※資料を館内で閲覧される場合は、図書館カードは必要ありません。
Ｑ．図書館カードを作るときに必要なものはありますか？
Ａ．本人の氏名・生年月日・現住所を確認できる資料（運転免許証・健康保険証など）が必要です。確認資料に現在の住所が記載されていない場合は、本人宛に届いた郵便物などをあわせてご提示ください。
京都府内に通学・通勤されている方は、通学・通勤先を確認できる資料をあわせてご提示ください。
（確認資料の詳細は、府立図書館までお尋ねください。）
小学生以下の方は、現住所を同じくする保護者が同伴であれば、保護者の確認資料でも受付できます。お1人であれば本人の氏名・生年月日・現住所が確認できる健康保険証等をご提示ください。
Ｑ．京都府以外に住んでいても図書館カードを作れますか？
Ａ．
・京都府内に通学・通勤されている方は、学生証・社員(職員)証などの確認で図書館カードを発行することができます（お持ちの学生証などに現住所が記載されていない場合は、現住所を確認できる書類をあわせてご提示ください）。
・隣接府県(滋賀県・大阪府・兵庫県・奈良県・福井県・三重県)にお住まいの方も図書館カードを発行することができます。本人の氏名・現住所を確認できる資料をお持ちください。なお、隣接府県の方（京都府内に通学・通勤されている方を除く）は、電子書籍・オーディオブックをご利用いただけません。
Ｑ．図書館カードの有効期限はありますか？
Ａ．有効期限は４年です。
４年ごとに本人の氏名・生年月日・現住所を確認できる資料をお持ちいただき、住所や電話番号などの変更を確認のうえ、更新をします（京都府内に通学・通勤されている方は、通学・通勤先を確認できる資料をあわせてご提示ください。）。
なお、図書館カード自体は、更新後もそのまま使用します。
また、更新の手続きを電子申請することもできます。
Ｑ．氏名・住所・電話番号などに変更があったときの手続きはどうすればよいですか？
Ａ．本人の氏名・生年月日・現住所を確認できる資料をお持ちいただき、１階カウンターにお申し出ください。専用の用紙により、変更手続きをさせていただきます。
また、変更の手続きを電子申請することもできます。
Ｑ．登録に年齢制限はありますか？
Ａ．年齢制限はありません。
Ｑ．代理人による登録はできますか？
Ａ．心身障害などのためご来館が困難な方のみ、代理人による登録を受け付けています。詳しくは、事前に電話で府立図書館までお尋ねください。
なお、図書館カードは電子申請で作成することができます。
Ｑ．図書館カードは他の図書館でも利用できますか？
Ａ．府立図書館で発行した図書館カードは、他の図書館では利用できません。また、府立図書館で利用できるのは、府立図書館で発行した図書館カードのみです。
Ｑ. 図書館カードを紛失したときはどうすればよいですか？
Ａ．１階カウンターまたはお電話で、紛失したことをお申し出ください。その次にご来館された時点で、図書館カードが見つからない状況であれば再発行いたします。改めて、本人の氏名・生年月日・現住所を確認できる資料をお持ちいただき、１階カウンターにお申し出ください。
後日、図書館カードが見つかった場合も、見つかったことを府立図書館までお知らせください。
なお、盗難等の場合は、電話にて府立図書館までお知らせください。利用停止の手続きを行います。
Ｑ. インターネット端末やオンラインデータベース、ＡＶブース、国立国会図書館デジタル化資料送信サービスを利用するのに、図書館カードが必要ですか？
Ａ．スタンド席インターネット端末、オンラインデータベース、ＡＶブースについては、図書館カードを持っていなくても利用できます。ただし、ＡＶ資料の利用については、別途申し込みが必要です。
指定座席インターネット端末、国立国会図書館デジタル化資料送信サービスの利用については、図書館カードが必要です。